減価償却資産の入力

償却中の資産を＜廃棄＞した場合

定額法、定率法で償却中の資産を、年の途中で廃棄した場合は、次の手順で、帳簿上の「未償却残高」をゼロにする記帳処理を行います。 ただし、３年均等で償却している一括償却資産は、廃棄した後も３年で償却しますので、注意してください。

1. 「減価償却資産台帳」にて、「廃棄」を選択し、廃棄した月までの「減価償却費」を計算
2. 「仕訳帳」へ、廃棄した時点の「未償却残高」を「固定資産除却損」で入力

減価資産台帳への入力

1. 資産データを選択して、「入力データの修正」ボタンをクリックすると、修正ダイアログが表示されます。
2. 「本年中の償却期間」のプルダウンメニューから、廃棄した月を選択して、「□年の途中で廃棄」へチェックを入れます。
   
3. 「摘要」へ、廃棄した日付を入力して、「入力」ボタンをクリックします。

   
   

4. 資産台帳の「本年中の償却期間」と「本年分の普通償却額」が変更され、「期末の未償却残高」が「0」になります。
   
5. 資産台帳の右下にある「自動入力」ボタンをクリックすると、廃棄した月までの「減価償却費」が「仕訳帳」へ自動入力されます。

仕訳帳への入力

1. 次の手順で、＜経費＞の科目へ「固定資産除却損」を追加します。
   • 「勘定科目の設定」の「②勘定科目の追加」にある「勘定科目の追加ガイダンス」ボタンをクリックすると、追加ダイアログが表示されます。
   • 経費の追加科目リストから、「固定資産除却損」を選択します。
   • 科目を追加すると、「仕訳パターンの設定」の「経費・支払」の区分へ「固定資産除却損」が表示されます。
     
2. 「仕訳帳」へ、＜期首の未償却残高－廃棄した月までの「減価償却費」＞の金額を、「固定資産除却損」で入力します。「簡単仕訳入力」の「経費・支払」から仕訳を選択します。
   

   取引内容	借方	貸方
   パソコンを廃棄した	固定資産除却損	工具器具備品

償却が終了した資産（備忘価額１円）を＜廃棄＞した場合

備忘価額１円まで償却した資産を、廃棄した場合は、次の手順で記帳処理を行います。

1. 「減価償却資産台帳」にて、「廃棄」を選択
2. 「仕訳帳」にて、１円を、経費の科目へ振り替え

減価資産台帳への入力

1. 資産データを選択して、「入力データの修正」ボタンをクリックすると、修正ダイアログが表示されます。
2. 「□年の途中で廃棄」へチェックを入れ、償却を終了しているため、「本年中の償却期間」のプルダウンメニューから「0」を選択します。
3. 「摘要」へ、廃棄した日付を入力して、「入力」ボタンをクリックします。
4. 資産台帳の「期末の未償却残高」が「0」へ変更されます。

   
   

仕訳帳への入力

1. 備忘価額の１円を、経費へ振り替えます。
2. 「勘定科目の設定」から、＜経費＞の科目へ「固定資産除却損」を追加します。
   ※経費の追加科目（6つ）を全て使用している場合は、「雑費」で入力してください。
3. 「仕訳帳」の「簡単仕訳入力」から、「固定資産除却損」の仕訳を選択して入力します。
   

   取引内容	借方	貸方
   パソコンを廃棄した	固定資産除却損	工具器具備品

償却中の資産を＜売却＞した場合

年の途中で償却中の資産を売却した場合は、次の注意点に留意して、記帳処理を行ってください。

売却時の注意点

1. 定額法・定率法で償却中の資産の売却代金は、譲渡所得になります。事業所得の「雑収入」にはなりません。
2. 一括償却資産（20万円未満で3年均等償却）の売却代金は、事業所得に含めるため、売却益がでた場合（※）は「雑収入」になります。また、売却後も３年で償却（※）します。
   ※「売却代金－売却時の未償却残高」の差額がプラスになった場合になります。
   ※所得税基本通達 少額の減価償却資産及び一括償却資産 49-40の2
   
3. 資産の「未償却残高」の取り扱いには、次の２つの方法があります。節税効果を考えて選択することができます。
   • 売却までの期間を「減価償却費」へ、売却時の「未償却残高」を譲渡所得の取得費用にする
   • 「期首の未償却残高」を、譲渡所得の取得費用にする
     ※譲渡所得＝ 譲渡価額－取得費用（売却時の未償却残高）－売却費用－控除額50万円
     
     

減価資産台帳への入力

1. 資産データを選択して、「入力データの修正」ボタンをクリックすると、修正ダイアログが表示されます。
2. 「本年中の償却期間」から、売却した月を選択して、「□年の途中で売却」へチェックを入れます。
   ※売却するまでの期間について、「減価償却費」へ計上せずに、譲渡所得の取得費にする場合は、「0」を選択します。
3. 「摘要」へ、売却した日付を入力して、「入力」ボタンをクリックします。



4. 資産台帳の「本年中の償却期間」と「本年分の普通償却額」が変更され、「期末の未償却残高」が「0」になります。
   ※売却するまでの期間の「減価償却費」を計上しない場合、「本年分の普通償却額」は「0」になります。
5. 資産台帳の右下にある「自動入力」ボタンをクリックすると、売却時までの「減価償却費」が「仕訳帳」へ自動入力されます。

仕訳帳への入力

償却資産の売却代金は、譲渡所得で、事業所得の雑収入へ含めませんので、注意してください。

仕訳内容は、売却時の「未償却残高」より高く売れたかどうかによって異なります。高く売れた場合は「売却益」が、「未償却残高」より下回った場合は「売却損」が発生します。

1. 売却益 が出た場合

• 売却価額を、「未償却残高」と「売却益」に分けて入力します。「売却益」は譲渡所得になるため、「事業主借」で記帳します。
  「売却益」を事業所得の「雑収入」へ計上すると、所得税の課税対象になりますので注意してください。
  
  
  
• 仕訳例：　＜事業の口座＞へ入金された場合
  
  「仕訳パターンの設定」に初期登録されていない仕訳の入力方法については、コチラのページをご覧ください。
  

  取引内容	借方	貸方
  車を売却（未償却残高）	普通預金	車両運搬具
  車を売却（売却益）	普通預金	事業主借

• 仕訳例：　＜個人の口座＞へ入金された場合
  個人の口座へ入金された場合、入力する仕訳は売却時の「未償却残高」のみになります。
  「売却益」は、事業の収入でないため、記帳は不要になります。

  取引内容	借方	貸方
  車を売却（未償却残高）	事業主貸	車両運搬具

• 以上の仕訳を入力すると、売却した「車両運搬具」の期末の未償却残高が「0」になります。

2. 売却損 が出た場合

• ＜売却価額－売却時の「未償却残高」＞のマイナス分（売却損）を、「事業主貸」で入力します。
  
  
  
• 仕訳例：　＜事業の口座＞へ入金された場合
  売却時の「未償却残高」を、売却価額と売却損に分けて、入力します。「売却損」は、事業の損失ではなく、個人の譲渡所得の損失になるため、「事業主貸」で入力します。
  
  「仕訳パターンの設定」に初期登録されていない仕訳の入力方法については、コチラのページをご覧ください。
  

  取引内容	借方	貸方
  車を売却（売却価額）	普通預金	車両運搬具
  車の売却損	事業主貸	車両運搬具

• 仕訳例：　＜個人の口座＞へ入金された場合
  個人口座へ入金された場合は、売却時の「未償却残高」を「事業主貸」で入力します。

  取引内容	借方	貸方
  車を売却（未償却残高）	事業主貸	車両運搬具

• 以上の仕訳を入力すると、売却した資産の「期末の未償却残高」が「0」になります。

償却が終了した資産（備忘価額１円）を＜売却＞した場合

定額法・定率法で、備忘価額１円まで償却した資産を売却した場合は、次の手順で記帳処理を行います。

1. 「減価償却資産台帳」にて、「売却」を選択する。
2. 「仕訳帳」へ、備忘価額の１円と売却代金（譲渡所得）の記帳処理を行う。
   ※事業所得の「雑収入」にはなりませんので、注意してください。

減価資産台帳への入力

1. 資産データを選択して、「入力データの修正」ボタンをクリックすると、修正ダイアログが表示されます。
2. 「□年の途中で売却」へチェックを入れ、償却を終了しているため、「本年中の償却期間」のプルダウンメニューから「0」を選択します。
3. 「摘要」へ、売却した日付を入力して、「入力」ボタンをクリックします。
4. 資産台帳の「期末の未償却残高」が「0」へ変更されます。

   
   

仕訳帳への入力

「仕訳パターンの設定」に初期登録されていない仕訳の入力方法については、コチラのページをご覧ください。

1. 仕訳例：売却代金が＜事業用の口座＞へ入金された場合
   売却代金を、1円と（売却代金－1））に分けて、仕訳を２つ入力します。
   ※備忘価額１円を、「工具器具備品」と相殺する処理方法になります。

   取引内容	借方	貸方
   パソコンを売却（備忘価額 1円）	普通預金	工具器具備品
   パソコンを売却（売却益）	普通預金	事業主借

2. 仕訳例：売却代金が＜個人の口座＞へ入金された場合
   個人の口座へ入金された場合は、「1円」を「事業主貸」で入力したら、記帳は完了です。
   売却代金は譲渡所得になり、事業所得の「雑収入」にならないため、（売却代金の）記帳は不要になります。
   

   取引内容	借方	貸方
   パソコンを売却（備忘価額 １円）	事業主貸	工具器具備品